May 18, 2011
IDカードが便利で気に入っています
今年の就業だけで、今働いている会社は、従業員全員にIDカードが配布されます。今までこんなゴトエウン不慣れなアナログ人間だったのですが、便利さにびっくり。よくレストランを利用するが、財布を持ち歩かなくてもIDカードができるのでとても便利です。財布を持ち歩くのは、やはり多くの人がいるからちょっと怖いですね。最近、コンビニでクレジットカードを使用するようになった。スーパーでは、当然、クレジットカードを使用することですが、コンビニは、あまりにも金額が小さいので躊躇したのだ。しかし、友人が利用しているのを見て、思わず自分も利用してみたのだ。便利なのを悟った。
戦前、「新宿中村屋」に集った文化人・芸術家らとその作品を紹介する企画展「新宿中村屋に咲いた文化芸術」が19日から、新宿区三栄町の新宿歴史博物館で始まる。
パンや菓子などのメーカー、新宿中村屋の創業者、相馬愛蔵・黒光夫妻は、文化・芸術の支援者として知られる。戦前、中村屋には多くの文化人・芸術家だけでなく、政治家なども顔を出し「中村屋サロン」と呼ばれた。
彫刻家の荻原碌山、詩人の高村光太郎、歌人の会津八一らのほか、政治家の犬養毅、ロシアの盲目詩人、エロシェンコらが集まっていたという。
今回は、碌山の「女」、国重要文化財「エロシェンコ氏の像」(中村彝作、東京国立近代美術館蔵)など絵画・彫刻50点と、当時の写真、資料などが展示される。
3月13日には記念講演として、中村屋CSR推進室長の吉岡修一氏による「中村屋に集った人々」が行われる。往復はがきに、イベント名、郵便番号、住所、氏名、年齢、電話番号を明記して、〒160−0008 新宿区三栄町22 新宿歴史博物館。3月4日必着。問い合わせ新宿歴史博物館(電)03・3359・2131。
4月10日まで。第2・4月曜休館。観覧料300円、中学生以下無料。
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あと半年を切ったアナログ停波 ”地デジ化狂想曲”を追った
東京都は18日、立川市の観測地点で16日、今年初めてスギ花粉の飛散を観測したと発表した。昨年より8日遅いが、平年並みの飛散開始という。都内では、インフルエンザの流行などと重なり、マスクをして歩く人の姿が多くみられた。
都は、今年のスギ・ヒノキ花粉飛散量を、昨年の8.5倍、過去10年の平均の2.4倍と予測している。
環境省は、飛散量の少なかった昨年に比べ、2〜6倍になる地域が多く、東海や近畿の一部では10倍以上になると予想。ピークは3月から4月とみている。
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あと半年を切ったアナログ停波 ”地デジ化狂想曲”を追った
秋田産米粉の消費を拡大しようと、米粉を使った菓子の新商品キャンペーン販売が、18日から秋田県のアンテナショップ「あきた美彩館」(港区高輪)で始まった。20日まで。そのPRのため、秋田県の民俗行事「なまはげ」が18日、千代田区大手町の産経新聞東京本社を訪れた。
「豆富(とうふ)かすてら こまちっこ」は、とうふと卵、砂糖で作った秋田の郷土菓子「豆腐かすてら」に米粉を加えたもので1個189円。「淡雪こまち 五穀豊穣(ほうじょう)」は米粉で作ったパウンドケーキで5個入り1千円。いずれも昨夏、秋田県中小企業団体中央会が行った新商品開発の公募で選ばれた。
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あと半年を切ったアナログ停波 ”地デジ化狂想曲”を追った
日本が南極海調査捕鯨の中止を決めた背景には、日本の捕鯨やイルカ漁を「食い物」(農林水産省幹部)にして、寄付金収入を増大させてきたシー・シェパード(SS)に経済的な打撃を与えたいという日本側の隠れた狙いがある。
SSは、米有料チャンネル「アニマル・プラネット」が2008年から放送しているテレビ番組「鯨戦争」を通じて飛躍的に知名度を上げてきた。
撮影班が抗議船に乗って妨害活動を収録、SSの主張を反映した一方的な内容に編集した番組で、同チャンネルの歴代2位の視聴率を稼ぎ出す人気番組に成長している。SSにとっては、支持者や寄付者を増やすための「情報戦略の核」となる宣伝媒体となった。
しかし、内容には問題点が多い。SS代表のポール・ワトソン容疑者は著書で、「派手派手しいドラマを演出し、相手をだませ」と述べている。番組も日本側を悪役に仕立て上げてショー化され、代表が日本の暗殺者に撃たれ「たまたま弾が胸のバッジに当たって助かった」とするような“やらせ演出シーン”が数多く存在する。SSの妨害は撮影とセットで行われており、16日には抗議船3隻が合流、大規模な攻撃が予想されていた。このため、日本政府内では「SSにこれ以上、PR用の光景を撮らせるべきではない」として、肩すかしを食わせようとの考えが強まった。実際、SSを知る元活動家は「盛り上がりシーンに欠ける今回の鯨戦争は大幅な番組縮小を余儀なくされ、団体は経済的な打撃を受ける」と語った。
これまで、SSの妨害に苦しんだカナダやノルウェーは、抗議船の拿捕(だほ)や活動家の立件で、妨害を阻止してきた。日本はSS船の旗国であるオーストラリアやオランダに厳しい措置を要請していく必要がありそうだ。(佐々木正明)
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